解説書 Vol.2

10.2.3　ISDN回線契約条件

本装置でサポートするISDN回線を「表10-4　本装置でサポートするISDN回線」に，ISDN基本回線の契約条件・付加サービスを「表10-5　ISDN基本回線の契約条件・付加サービス」に，ISDN一次群回線の契約条件・付加サービス「表10-6　ISDN一次群回線の契約条件・付加サービス」にそれぞれ示します。

表10-4　本装置でサポートするISDN回線

サポートISDN回線	備考
基本インタフェース（Point-Point）	−
基本インタフェース（Point-Multipoint常時起動）	−
1次群速度インタフェース（mH0+nB+D）	−
1次群速度インタフェース（mH0+nB/D）	同一RP内の別回線にDチャネル共用を行う基本または1次群の回線が必要です。
1次群速度インタフェース(H1/D)

(凡例)　−：該当しない

表10-5　ISDN基本回線の契約条件・付加サービス

区分	サービス名	契約条件／ サポート	備考
契約条件	インタフェース形態およびレイヤ1起動種別	P-MP常時またはP-P	一次群回線の呼制御を基本回線のDチャネルで行う場合はP-Pだけ指定できます。
基本サービス	発信者番号通知	通常通知（通話ごと非通知，呼毎通知許可※１※２	発信者番号によって，接続相手の識別，接続認証を行うため。
	ユーザ間情報通知	着信拒否※１	−
	サブアドレス通知	○	契約手続きは不要。網から自動的に通知されます。
	料金情報通知	○
	通信中機器移動	×	−
付加サービス※４	任意チャネル着信(「インタフェース形態およびレイヤ1起動種別」がP-Pの場合だけのサービス)	◎	着信時のチャネル指定は本装置側から行うため。
	代表取扱(代表電話番号)	○	Dチャネル共用をさせないでLine Groupを組む場合は必須です。
	グループセキュリティ	×	※３

(凡例)

◎：契約必須

○：サポートする(契約してもしなくてもよい)

×：サポートしない(契約できない)

−：該当しない

注※1　日本電信電話株式会社のISDN回線申込票で使用されている用語です。

注※2　「呼毎通知許可」は旧申込票で使用されていた用語です。

注※3　次に示す条件をすべて満たす場合だけ契約できます。

• 1回線当たり最大1グループだけ利用できます。
• 発着信の規制パターンは，「グループ内通信」だけ契約できます。

次に示す発着信の規制パターンは契約できません。

• グループ内通信＋グループ外着信（グループ外からの着信だけ許容する）
• グループ内通信＋グループ外発信（グループ外への発信だけ許容する）
• グループ内通信＋グループ外着信＋グループ外発信
  （グループ外からの着信，グループ外への発信の両方を許容する）
  

注※4　この表にない付加サービスについては「×：サポートしない（契約できない）」になります。

表10-6　ISDN一次群回線の契約条件・付加サービス

区　分	サービス名			契約条件／ サポート	備考
契約条件	インタフェース形態			23B+Dまたは24B利用	−
	−	24B利用の場合	(ア)インタフェースID番号	1-126の任意の値を指定	本装置の構成定義情報の値と一致させる必要があります。
			(イ)本回線を制御するDチャネルを持つ契約者回線番号	本回線を制御するDチャネルを持つ契約者回線番号	−
			(ウ)(イ)が基本回線の場合の呼番号長	1オクテットまたは2オクテット※５	本装置の構成定義情報の値と一致させる必要があります。
基本サービス	発信者番号通知			通常通知（通話ごと非通知，呼毎通知許可※１※２	発信者番号によって，接続相手の識別，接続認証を行います。
	ユーザ間情報通知			着信拒否※１	−
	サブアドレス通知			○	契約手続きは不要（網から自動的に通知されます)。
	料金情報通知			○
	通信中機器移動			×	−
付加サービス※４	任意チャネル着信			◎	着信時のチャネル指定は本装置側から行います。
	代表取扱(代表電話番号)			○	Dチャネル共用をさせないでLine Groupを組む場合は必須です。
	グループセキュリティ			×	※３

(凡例)

◎：契約必須

○：サポートする(契約してもしなくてもよい)

×：サポートしない(契約できない)

−：該当しない

注※1　日本電信電話株式会社のISDN回線申込票で使用されている用語です。

注※2　「呼毎通知許可」は旧申込票で使用されていた用語です。

注※3　次に示す条件をすべて満たす場合だけ，契約できます。

• 1回線当たり最大1グループだけ利用できます。
• 発着信の規制パターンは，「グループ内通信」だけ契約できます。

次に示す発着信の規制パターンは契約できません。

• グループ内通信＋グループ外着信（グループ外からの着信だけ許容する）
• グループ内通信＋グループ外発信（グループ外への発信だけ許容する）
• グループ内通信＋グループ外着信＋グループ外発信
  （グループ外からの着信，グループ外への発信の両方を許容する）
  

注※4　この表にない付加サービスについては「×：サポートしない（契約できない）」となります。

注※5　1オクテットの場合，本装置のline_group構成定義情報で"dch_line <Line-Name>"パラメータでDチャネル共用を定義できるISDN一次群回線の回線数は最大4になります。2オクテットの場合はこのような制限はありません。ただし，回線業者によって，Dチャネル共用を定義できるISDN一次群回線の回線数に上限があります。日本電信電話株式会社の場合，Dチャネルを持つ回線を除いて，最大8になります。したがって，ISDN回線を新規に契約する場合は，拡張性を考慮して2オクテットにしてください。特に申し出ない場合は1オクテットとなるので注意が必要です。

呼番号長が1オクテットとなっている既存のISDN回線を本装置に使用する場合で，契約を変更したくない場合，契約は1オクテットのままとして，本装置のline構成定義情報の"call_reference_length {1 | 2}"パラメータで1を設定します。

本装置のline_group構成定義情報についてはマニュアル「構成定義コマンドレファレンス Vol.1」のline-groupコマンド，lineコマンドを参照してください。

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